Airtableの料金と無料で使える範囲 2026年版｜人数とプランで開くもの
Airtableの料金を調べている人の多くは、1人あたりの単価そのものより「うちの人数と使い方だと、結局どこまで無料で、いくらから有料になるのか」を知りたい状態にあります。Airtableの料金表が読みにくいのは、単価が2段階（月払いと年払い）に分かれていることに加えて、請求の単位がアカウントではなくワークスペースであること、そして誰を課金対象として数えるかがプランごとに違うからです。この記事では、2026年9月時点で公式の価格ページとヘルプセンターに掲載されている内容だけを使って、無料で使える範囲と、プランを上げたときに何が開くのかを順に整理します。
価格ページに並んでいる4つのプランと、1人あたりの金額
公式の価格ページに並んでいるのは、Free、Team、Business、Enterprise Scaleの4つです。金額が数字で書かれているのは真ん中の2つだけで、Freeは無料、Enterprise Scaleは問い合わせによる見積もりになります。
Teamは年払いで1人あたり月20ドル、月払いだと24ドルです。Businessは年払いで45ドル、月払いだと54ドルと記載されています。年払いにすると、Teamで4ドル、Businessで9ドルだけ単価が下がる組み方です。割合にするとどちらもおよそ17%で、年払いに寄せる圧力はそれほど強くありません。
通貨は米ドルです。日本のチームが稟議に金額を書くときは、社内の為替換算のルールをどうするかを先に決めておく必要があります。1人20ドルの道具を10人で使うと年間2,400ドルになり、為替が10円動くだけで年額が24,000円変わります。人数が増えるほど、この振れ幅は無視できなくなります。
支払い方法についても記載があります。Teamのワークスペース、および管理画面から自分で購入したBusinessは、支払いがクレジットカードに限られます。営業経由で契約したBusinessとEnterprise Scaleについては、年次の請求書を発行し、発注書、ACH、電信送金、小切手での支払いに対応すると書かれています。カード決済が社内で通らない組織は、この時点で営業経由の契約が前提になります。
請求の単位はアカウントではなくワークスペース
Airtableの料金でいちばん誤解されやすいのが、ここです。ヘルプセンターには、自分で購入するタイプのプランはワークスペース単位で請求され、アカウント単位ではないと明記されています。同じアカウントの下に、有料のワークスペースと無料のワークスペースを同時に持つこともできます。
これは実務上、かなり効きます。全社で1つのワークスペースに集約していると、そこに入っている全員が課金の対象になります。逆に、本格的に使う部署のワークスペースだけを有料にして、試している部署は無料のまま置く、という分け方ができます。ワークスペースを分ければ請求も分かれるということです。
ただし副作用もあります。ワークスペースをまたぐとデータの行き来が同期の設定を通ることになり、同期できる表の数はプランごとに上限があります。請求を軽くするためにワークスペースを細かく割ると、今度は表をまたいだ集計が面倒になります。請求の都合だけで箱を分けると、後から情報の置き場所を作り直すことになります。
誰が課金対象になるかは、プランごとに線が違う
ここも見落としやすい点です。Teamプランでは、ワークスペースまたはベースの共同作業者のうち、コメント可（Commenter）以上の権限を持つ人が課金対象になります。つまりコメントしかしない人でも1席分が請求されます。
一方でBusinessプランでは、課金対象は編集可（Editor）以上に変わり、コメント可の人は課金対象に含まれません。読み取り専用の人はどちらのプランでも無料です。
この線の引き方は、チームの構成によっては逆転を生みます。たとえば編集する人が5人、状況を見てコメントするだけの人が15人、合計20人のチームを考えます。Teamなら20人が課金対象で、年払いの単価20ドルを掛けて月400ドルになります。Businessなら課金対象は5人なので、単価45ドルを掛けて月225ドルです。単価が倍以上のプランのほうが、合計では安くなります。
見る人とコメントする人が多いチームほど、この計算をしないと損をします。進行をとりまとめる立場なら、契約する前に「編集する人」「コメントする人」「見るだけの人」の3つに全員を仕分けて、それぞれの人数を数えておくべきです。
無料で使える範囲は、人数と件数の両方で区切られている
Freeプランの上限は、ヘルプセンターに数字で並んでいます。ベースあたり1,000件のレコード、ワークスペースあたり月1,000回のAPI呼び出し、ベースあたり1GBの添付ファイル領域、2週間の変更履歴とスナップショットです。
人数の制限もあります。読み取り専用の共同作業者は人数無制限ですが、編集可または作成可の権限を持てるのは5人まで、コメント可は50人までと書かれています。つまり無料のまま使える編集者は5人が天井です。6人目が入力を始めたい、と言われた時点で有料の話になります。
機能面でも無料では使えないものが挙がっています。フォームのヘッダー画像の差し替えとAirtableのブランド表記の削除ができないこと、カレンダービューで期間の設定や複数の日付フィールドの表示ができないこと、レコードの色分けができないこと、拡張機能（Extensions）が使えないことです。カードに色を付けて状態を見分ける運用をしたいなら、無料では成立しません。
レコードの上限はベース単位で、表をまたいで合算される
レコード数の上限は、ベースあたりで数えます。Freeが1,000件、Teamが50,000件、Enterprise Scaleが500,000件です。Businessについては、ヘルプセンターのプラン一覧が125,000件と書いているのに対して、価格ページの箇条書きは100,000件と書いており、2つの公式資料で数字が食い違っています。この記事ではどちらが正しいと断定しません。上限ぎりぎりの運用を想定しているなら、契約前に問い合わせて書面で確かめるべき箇所です。
もうひとつ、見落とされがちな注記があります。ヘルプセンターには、プランのレコード上限は複数の表にまたがって累計されると明記されています。1つの表に50,000件あるベースと、25,000件ずつの表を2つ持つベースは、どちらも同じようにTeamの上限に達している、という説明です。表を分けても上限は逃げません。
ベースそのものの数え方にも上限があります。ワークスペースあたり1,500ベース、ベースあたり1,000テーブル、ベースあたり1,000ビュー、テーブルあたり500フィールドです。数十人のチームが日常の進行に使う範囲で、ここに当たることはまずありません。
添付ファイルと履歴の保存期間
添付ファイルの領域は、ベースあたりでFreeが1GB、Teamが20GB、Businessが100GB、Enterprise Scaleが1TBです。設計図や動画をやり取りする職場だと、無料の1GBは数週間で埋まります。
変更履歴とスナップショットの保存期間は、プランを下げるときに効いてくるので、表として覚えておく価値があります。ヘルプセンターの一覧では、Freeが2週間、Teamが1年、自分で購入したBusinessが2年、営業経由のBusinessも2年、Enterprise Scaleが3年です。非営利プランと教育プランは1年、学生プランも1年、14日間の体験期間は2週間と書かれています。
「誰がこの日付を動かしたのか」を後から追える期間が、この数字です。半年前の変更を追跡する必要がある業務なら、無料の2週間はまったく足りません。
自動化と外部連携の上限
月あたりの自動化の実行回数は、Freeが100回、Teamが25,000回、Businessが100,000回と価格ページに記載されています。無料の100回は、1日あたり3回程度です。通知を1本流すだけでも、2日目には止まります。
APIの呼び出し回数は、Freeがワークスペースあたり月1,000回、Teamが100,000回、BusinessとEnterpriseは無制限です。ただし、ここに1つ重要な但し書きがあります。ヘルプセンターには、APIのレート制限がベースあたり毎秒5リクエストであり、この制限はすべての料金プランで同じで、引き上げは現在提供していないと明記されています。
つまり、お金を払っても秒間の速度は上がりません。別のシステムから大量に読み書きする計画があるなら、プランを上げても解決しない箇所として、最初から設計に織り込む必要があります。
ベースをまたいでデータを同期できる表の数も、プランで変わります。Freeが3つ、Teamが10、BusinessとEnterprise Scaleが20です。案件ごとにベースを分けて、全体の一覧を1つのベースに集める運用をすると、この数にすぐ当たります。
有料プランに上げるときに、メールアドレスで止まることがある
これは料金表には書かれていない、しかし実務では最初にぶつかる制約です。ヘルプセンターには、BusinessとEnterprise Scaleのプランは私用でないメールドメインを必要とし、GmailやYahooのようなドメインは対象外になると、複数の箇所で繰り返し書かれています。
Business and Enterprise scale plans require private email domains, meaning domains like Gmail, Yahoo, etc, are ineligible when upgrading to either plan. 出典: support.airtable.com
会社の代表者がGmailのアドレスでアカウントを作っていると、Businessに上げようとした時点でエラーになります。エラーの文面も案内されていて、そのアカウントに紐づくメールアドレスはBusinessプランへの移行の対象外である、という内容です。独自ドメインのメールアドレスを先に用意しておく必要があります。
Teamプランにはこの制約の記載がありません。少人数で始めてTeamまで使う分には、この壁は出てきません。
14日間の無料期間は、放っておくと自動で始まって自動で終わる
新しくアカウントを作ると、最初のワークスペースは自動的にTeamプランの14日間の無料体験に切り替わる、とヘルプセンターに書かれています。同じアカウントで後から作ったワークスペースには、この体験は付きません。
体験期間の中身は、Teamプランそのものではありません。ヘルプセンターが挙げている差分は2つで、スクリプトを実行する自動化のアクションが使えないこと、フォームのヘッダー画像の差し替えやブランド表記の削除といった機能が使えないことです。
さらに、上限も体験用に絞られています。ベースあたり50,000件のレコード、ベースあたり10GBの添付ファイル、365日の履歴、月25,000回の自動化、ベースあたり10の同期表、編集者1人あたり月7,500のAIクレジットです。添付ファイルはTeam本来の20GBの半分になっています。
注意しておきたいのは、体験期間中に支払い方法を登録すると、その時点でワークスペースが自動的にTeamプランに上がり、課金が始まる点です。カード情報を「後で使うかもしれないから」と先に入れてしまうと、14日を待たずに請求が始まります。体験の延長は利用者側からはできず、サポートへの相談になると案内されています。
割引が用意されている対象
3種類の割引が案内されています。非営利団体は、条件を満たせばTeamプランの月額が50%引きになります。教育機関の職員も同じく50%引きです。
学生については扱いが違い、審査の結果と卒業予定時期に応じて、ワークスペース1つ分のTeamアカウントが6か月から24か月のあいだ無料で提供されると書かれています。ただし学生プランには除外される機能があり、スクリプトを実行する自動化のアクション、無制限のレコード数（50,000件に制限）、無制限の添付ファイル領域（ベースあたり20GBに制限）、フォームとビューの一部の高度な設定が使えません。
なお、末尾が.eduのメールアドレスを持つ学生と教員には、ワークスペースを作った直後に120日間のTeam体験が付与されると案内されています。この体験は、割引プランの審査が通る前から始まります。
上限に当たったとき、支払いが通らなかったときに何が起きるか
価格ページのよくある質問に、上限に達したときの挙動が書かれています。レコードや添付ファイルの上限に達しても、ベースは引き続き使えて、データが削除されることはありません。ただし通知が届き、プランを上げるまで新しいレコードと添付ファイルを追加できなくなります。自動化とAPIの上限については、現在のプランの上限で頭打ちになると説明されています。
読む側から見ると、ここは安心してよい部分です。上限に当たった瞬間に画面が閉じるわけではなく、既存のデータは残ります。困るのは「今日の作業が記録できない」状態になることで、業務は止まります。
支払いが通らなかった場合の扱いも明記されています。決済が拒否されると、有料のワークスペースは自動的にFreeプランに降格します。カードの有効期限が切れていただけでも、同じことが起きます。Freeに落ちれば編集者は5人までになり、履歴は2週間に縮み、レコードの上限は1,000件です。上限を超えている部分は読み取りのみになったり使えなくなったりします。決済のカードを誰の名義にしておくかは、進行を預かる立場なら把握しておくべき情報です。
プランを下げるときに消えるもの
プランを下げる話は、契約する前に読んでおくべき部分です。ヘルプセンターには、プランを下げてもデータは削除されず、既存のベース、テーブル、レコード、ビューはそのまま残ると書かれています。変わるのは上限と機能です。
ただし、取り返せないものが1つあります。降格後のプランの保存期間から外れたスナップショットは削除され、後でプランを上げ直しても復元できない、と明記されています。1年分の履歴が残るTeamから、2週間のFreeに落とすと、その差分は戻りません。一時的に費用を絞るつもりで無料に落とすと、過去の記録が静かに消えます。
降格の反映時期も決まっています。プランを下げる操作をしても、変更は現在の請求期間の終わりに反映されます。それまでは現在のプランの機能を使い続けられます。予定されている降格の日付は、ワークスペースの設定画面で確認できると案内されています。
もう1つ、Freeプラン特有の制約があります。Freeプランでは、ワークスペースの所有者を別の共同作業者に変更することができません。所有者を交代するには有料プランへの移行が必要だと書かれています。作った本人が異動や退職でいなくなると、無料のままでは引き継げないということです。
終了、受付停止、運営会社、料金改定の4点を確かめる
料金を調べるときは、いまの金額だけを見ても足りません。使い続けられるかどうかは、別の4点で決まります。Airtableについて、公開されている資料で確かめられた範囲を並べます。
運営会社は、利用規約の冒頭に記載があります。Formagrid Inc（Airtableの名称で事業を行う法人）が規約の当事者です。規約の最終更新日は2024年5月31日と表示されています。社名の変更や事業譲渡を示す記載は、公開されている資料からは確認できませんでした。
新規受付の停止については、いまのプランの並びに切り替わる前の「従来のEnterpriseプラン」に関する記載が価格ページのよくある質問にあります。従来のEnterpriseプランの既存顧客については、更新のタイミングまで変更は適用されず、そのときに担当者がプランの選択肢を説明する、という内容です。過去にプランの並びが組み替えられていて、旧プランの利用者は経過措置の下にいる、と読めます。
機能の終了については、開発者向けのページに過去の廃止一覧が掲載されています。2025年1月13日に監査ログのV1が廃止されてV2に移行、2024年2月1日にAPIキーによる認証が廃止、2022年にベータ版のWebhook APIが廃止、と並んでいます。同じページの「今後の廃止予定」の欄には、現時点で予定されている廃止はない、と書かれています。廃止の事前通知の期間も定められていて、Web APIとEnterprise APIは12か月、拡張機能のSDKとCLIは6か月、スクリプト関連は6か月、公開ベータは2週間です。
料金改定については、今回確認した価格ページに、将来の改定予定の告知は見当たりませんでした。ただし従来のEnterpriseプランの扱いが残っていることからも分かるとおり、プランの並びは過去に組み替えられています。契約の直前に、もう一度自分の目で価格ページを開いて数字を照合する手間は省かないほうが賢明です。
AIクレジットは席の数だけ配られる
2026年時点のAirtableは、どのプランにもAIの機能が含まれていて、月ごとに一定数のクレジットが配られる形になっています。ヘルプセンターの記載では、Freeが編集者以上1人あたり月500クレジット、Teamが課金対象の共同作業者1人あたり月15,000クレジット、Businessが有料ユーザー1人あたり月20,000クレジット、Enterprise Scaleが定価での有料ユーザー1人あたり月25,000クレジットです。14日間の体験期間は編集者1人あたり月7,500クレジットに絞られています。
この配り方には特徴があります。クレジットが組織に一括で配られるのではなく、席の数に比例して増える形になっているということです。人を増やせばAIの枠も増えますし、人を減らせば枠も減ります。AIを一部の担当者だけが集中的に使う運用を想定しているなら、枠の総量は席の数で決まる点を頭に入れておく必要があります。
進行をとりまとめる立場から見ると、ここは判断を急ぐ場所ではありません。AIの枠を理由にプランを上げる判断は、まず実際に何クレジット消費しているかを1か月測ってからで間に合います。無料のまま使っていて枠が足りないと感じたことがないなら、料金の議論にAIを持ち込む必要はありません。
実際の請求額を出すまでの手順
数字が出そろったので、稟議に出せる金額を作る順番をまとめます。ここまで読んできた内容を、そのまま作業手順に置き換えたものです。
最初に、いま使っているワークスペースを1つずつ数えます。請求はワークスペース単位なので、ここが計算の単位になります。全社で1つに集約しているのか、部署ごとに分かれているのかで、この後の人数が変わります。
次に、それぞれのワークスペースについて、権限ごとに人を仕分けます。作成可、編集可、コメント可、読み取り専用の4つに分けて、それぞれ何人いるかを数えます。読み取り専用はどのプランでも無料なので、ここに寄せられる人がいないかも同時に確認します。
3つめに、Teamの場合とBusinessの場合の課金対象人数を別々に出します。Teamはコメント可以上、Businessは編集可以上です。この2つの人数に、それぞれ年払いの単価20ドルと45ドルを掛けて、月額を並べます。
4つめに、年額にして為替で円に直します。年払いを選ぶなら、年間の合計額が一度に請求されることを経理に伝えます。月額表示のまま稟議を出すと、初回の請求で説明のやり直しになります。
5つめに、上限に当たる予定がないかを確かめます。レコード数、添付ファイルの容量、自動化の実行回数、同期する表の数の4つです。1年後の想定で当たりそうなら、その時点でプランをもう1段上げる前提で予算を組んでおきます。
この5つを埋めた表を1枚作っておくと、次の更新のときにも同じ表を使い回せます。料金の数字は変わりますが、計算の骨組みは変わりません。
人数と使い方から、どのプランを見るかを決める
ここまでの数字を、判断の順番に並べ替えます。
最初に見るのは編集する人の数です。編集する人が5人以下で、レコードが1,000件に収まり、変更の追跡が2週間で足りるなら、無料のまま使えます。この3つのどれか1つでも超えたら、Teamの検討に入ります。
次に見るのは、コメントだけする人の数です。ここが編集者の2倍を超えるなら、単価の高いBusinessのほうが合計で安くなる可能性があります。実際の人数を当てはめて両方を計算してください。
3つめに見るのは、別のシステムとつなぐかどうかです。つなぐなら、毎秒5リクエストという上限がプランを上げても変わらない点を先に確認します。ここが足りないなら、料金の話ではなく設計の話になります。
料金の区切り方そのものに、別の考え方もあります。機能の有無でプランを分けるのではなく、機能で絞らず、区切るのは人数とボードの数だけという組み方をしている道具もあります。ガントチャートやカレンダーが最初のプランから使えるかどうかは、工程を預かる立場には効く違いです。どういう考え方でプランを分けているかは料金のページで比べられますし、どの機能が最初から入っているかはできることにまとまっています。
他の道具との違いを確かめたい場合は、表計算に近い設計を持つ道具としてはNotionとの比較が近く、日本の開発チームで使われることの多い道具としてはBacklogとの比較が参考になります。案件ごとの進行を並べて見たい場合はAsanaとの比較も同じ軸で読めます。比べたい相手が決まっていないなら比較の一覧から探すほうが早いはずです。料金以外の疑問が残っているならよくある質問にも同じ観点の項目があります。
最後に、金額を人に説明する立場として押さえておきたいことを1つ。Airtableの料金は米ドルで、請求はワークスペース単位で、課金対象の数え方はプランで変わります。この3つを説明できれば、稟議の場で出てくる質問のほとんどは受けられます。逆に、1人あたりの単価だけを持って行くと、初回の請求額で説明のやり直しになります。
Q1. Airtableの無料プランは何人まで使えますか？
読み取り専用の共同作業者は人数無制限です。編集可または作成可の権限を持てるのは5人まで、コメント可は50人までとヘルプセンターに記載されています。つまり実際に入力する人が6人になった時点で、有料プランの検討が必要になります。レコードはベースあたり1,000件、変更履歴は2週間までです。
Q2. TeamとBusinessでは、どちらが安くなりますか？
編集する人が多いならTeam、見てコメントするだけの人が多いならBusinessが安くなることがあります。Teamはコメント可以上の全員が課金対象ですが、Businessは編集可以上だけが課金対象だからです。編集5人、コメント15人なら、Teamで月400ドル、Businessで月225ドルという計算になります。
Q3. プランを下げるとデータは消えますか？
レコードやビューなどのデータは削除されません。ただし、下げた後のプランの保存期間から外れたスナップショットは削除され、後でプランを上げ直しても復元できないと明記されています。また上限を超えている部分については、新しいレコードや添付ファイルを追加できなくなります。降格は請求期間の終わりに反映されます。
Q4. 料金を上げればAPIの速度も上がりますか？
上がりません。APIのレート制限はベースあたり毎秒5リクエストで、この制限はすべての料金プランで同じであり、引き上げは現在提供していないとヘルプセンターに書かれています。プランで変わるのは月あたりの呼び出し回数のほうで、Freeが1,000回、Teamが100,000回、BusinessとEnterpriseが無制限です。