BacklogのAPIは無料で使えるのか｜料金とレート制限の実際

「backlog api 料金」で調べている人が知りたいのは、APIを使うために追加の費用がかかるのかという点と、どこまで叩けるのかという点の2つです。結論を先に書くと、公開されている料金表にAPIの利用料という項目はなく、費用はプランの月額に含まれる形です。ただし、無制限に叩けるわけではありません。リクエスト数の上限は種別とプランによって異なると明記されており、超えると429が返ります。この記事では、料金の全体像、レート制限の仕組み、そして2027年に予定されているプランの変更が使い方に与える影響までを整理します。

連携の話が「いくらかかるか」で止まる理由

プロジェクト管理ツールを使い込んでいくと、必ず外部との連携の話が出ます。課題を一括で登録したい。他のシステムから進捗を同期したい。日次で集計してレポートを作りたい。こうした要望は、進行をとりまとめる立場ほど強く感じるものです。

ところが、実際に着手する段になると話が止まります。理由の多くは技術ではなく、費用と制限が読めないことです。APIに別料金がかかるのか。1日に何回まで叩けるのか。上限を超えたときに業務が止まるのか。この3つが分からないと、開発に着手する判断ができません。

Backlogの場合、この3つのうち2つは公開情報で確認できます。費用の扱いと、制限の仕組みです。残る1つ、つまり自分のプランで具体的に何回まで叩けるかという数値は、APIから取得する形になっています。順に見ていきます。

APIの利用料という項目は料金表にない

まず費用です。公式の料金ページには、スターター、スタンダード、プレミアム、プラチナの4つのプランが並んでいます。2026年9月時点の表示は次のとおりです。価格はすべて税抜で、別途消費税がかかると明記されています。

プラン	月払い（税抜）	年払い（税抜・月あたり）	ユーザー数	プロジェクト数	ストレージ
スターター	2,700円	2,565円	30	5	1GB
スタンダード	16,000円	15,200円	無制限	100	30GB
プレミアム	27,000円	25,650円	無制限	無制限	100GB
プラチナ	75,000円	71,250円	無制限	無制限	300GB

年払いは月払いに比べて5%オフと記載されています。プレミアムの年払いは年額307,800円、月あたりに直すと25,650円です。無制限のユーザー数については、安定した運用を維持するため最大10,000人までを推奨するという注記が付いています。

この表にAPIの利用料という行はありません。つまり、APIを使うこと自体に追加の課金は発生しない構成です。加えて、最大10ユーザー・1プロジェクトまで利用できるフリープランがあることも料金ページに記載されています。オンプレミスで自社サーバに導入するエンタープライズプランも案内されています。

料金が人数課金ではなくスペース単位の定額になっている点は、API連携を考えるうえで効いてきます。連携用の処理を動かすために専用のアカウントを用意しても、スタンダード以上ならユーザー数は無制限のため、その1人分の追加費用は発生しません。ただし後述するように、レート制限はユーザー単位で効くため、アカウントの持たせ方には別の考慮が要ります。

認証は API キーと OAuth 2.0 の2方式

APIの使い方も公開されています。開発者向けドキュメントには、API Key方式とOAuth 2.0方式の2つが提供されていると記載されています。

API Key方式は、ユーザーごとに発行されたAPIキーをリクエストに付ける形です。クエリパラメーターのapiKeyとして付けるか、リクエストヘッダーのBacklog-API-Keyとして送るかを選べると説明されています。社内のバッチ処理や、自社だけで使うスクリプトであれば、この方式が最も手軽です。

OAuth 2.0方式は、認可コードによる認可を使ってAPIにアクセスする形です。client_idとclient_secretを取得するには、Backlog Developerサイトでアプリケーション登録を行う必要があると書かれています。他社に配布するアプリケーションや、複数のユーザーの代理でアクセスする仕組みを作る場合はこちらになります。

できることの範囲も広く公開されています。課題、Wiki、ファイルの追加や取得を始め、プロジェクトやユーザーの管理など、ブラウザ上でできる操作の大部分をAPIから行えるとされています。ブラウザ上でのクロスドメイン通信も可能と説明されています。あわせて、課題やコメント、Wiki、ファイルの追加や更新、SubversionやGitへのコミットやプッシュといったイベントを指定したURLに送るWebhookも用意されています。

APIを叩かずに済むならWebhookのほうが軽い、という判断もできます。定期的に取得しに行く代わりに、変化があったときだけ通知を受け取る形にすれば、リクエスト数を大きく減らせます。

レート制限は種別とプランで変わる

ここが実務上の本題です。開発者向けドキュメントには、次のように明記されています。

Backlog API は各ユーザーに対して、1分間に受付可能なリクエスト数を制限します。 出典: developer.nulab.com

制限は4つの種別ごとに適用されます。読み込みは、アイコンおよび検索に含まれないGETリクエスト。更新は、POST、PATCH、DELETEリクエスト。検索は、課題一覧の取得、課題数の取得、Wikiページ一覧の取得、Wikiページ数の取得。アイコンは、スペースやユーザー、プロジェクト、グループ、チームのアイコン取得です。

リクエスト数の上限は、この種別とプランによって異なると説明されています。具体的な数値は料金ページにもドキュメントにも一覧では掲載されておらず、レート制限情報の取得というAPIから取得する形になっています。ドキュメントに掲載されているレスポンスヘッダの例では、更新APIのX-RateLimit-Limitが150という値になっています。これはあくまで例として示されている数字です。自分のスペースの実際の上限は、必ずAPIで取得して確認してください。

もう1つ重要な注記があります。Backlogのシステムに高い負荷がかかり、正常な応答が難しい場合には、リクエスト数の上限が下がる可能性があると書かれています。つまり、上限は固定値として設計に埋め込めません。取得した値を見て動く作りにしておく必要があります。

429が返ったときに何が起きるか

上限を超えると、APIサーバは429を返します。業務が止まるかどうかは、呼び出し側の作りに依存します。

判断に使えるのが、すべてのレスポンスに含まれる3つのヘッダです。X-RateLimit-Limitは1分間に受付可能な最大リクエスト数、X-RateLimit-Remainingはリセット時刻までに受付可能な残りリクエスト数、X-RateLimit-Resetは計測がリセットされる時刻をUNIX時間で示します。

ドキュメントには、レート制限に抵触しないための対策も具体的に列挙されています。

・1つのソフトウェアから同時に複数のリクエストを送信しない。1つのリクエストの応答が返ってから次を送る ・大量の更新や検索を送る必要がある場合は、送信ごとに最低1秒の待ち時間をおく ・429が返された場合は、1分経過後に再送する。それより短くする必要がある場合はX-RateLimit-Resetの値をもとに待ち時間を調節する ・定時バッチなどでは、過去のリクエスト結果をキャッシュしてリクエスト数を減らす ・更新日などの条件を使い、取得するデータ件数を減らす。課題一覧の取得のupdatedSinceパラメーターが例として挙げられています

最後の項目は、地味ですが効果が大きい対策です。毎回すべての課題を取り直すのではなく、前回の実行以降に更新されたものだけを取れば、リクエスト数は桁で減ります。

制限はAPIキー単位ではなく、ユーザー単位

見落としやすい仕様がここにあります。ドキュメントには、この制限はAPIキー単位ではなくユーザー単位であることに注意するよう明記されています。あるユーザーがAPIキーを2つ作った場合、片方が制限を受けている時間には、もう片方も同じ制限を受けるとされています。

さらに、ヌーラボが提供するいくつかのソフトウェアもAPIキーを利用するため、複数のソフトウェアを同時に実行した場合、それらのリクエスト数の合計が上限を超える可能性があると書かれています。例として、Googleスプレッドシートによる課題一括登録、Backlog移行ツール、Backlog Migration for JIRA、Backlog Redmine Importerが挙げられています。

そして、回避策として使いたくなる方法は明確に否定されています。レート制限を回避するために、1つのソフトウェアが複数のユーザーのAPIキーを用いてリクエストを送信することは推奨しないとされ、そのようなリクエストが発見された場合には、さらに厳しいレート制限の適用や、APIキーの利用停止の可能性があると書かれています。

運用設計としては、連携ごとに専用のユーザーを立てるのが素直な形です。人が普段使っているアカウントのキーでバッチを回すと、その人がブラウザで操作している間もリクエストが積み上がり、双方が詰まります。連携用のユーザーを分けておけば、影響範囲が切り分けられます。ユーザー数が無制限のプランであれば、この分離に追加費用はかかりません。

リクエスト数を減らす設計の具体例

制限に当たらないようにする方法は、待ち時間を入れることだけではありません。設計の段階で減らせる余地が大きく残っていることが多いためです。よくある3つの場面で整理します。

1つ目は、日次のレポート生成です。全課題を毎朝取得して集計する作りにすると、課題数に比例してリクエストが増えます。ここで効くのが、更新日での絞り込みです。前回の実行時刻以降に更新されたものだけを取得し、手元に持っている前日のデータと合わせて集計すれば、リクエスト数は変化量に比例する形になります。課題が5,000件あっても、1日に動くのが50件なら、取得するのは50件分で済みます。

2つ目は、他システムからの一括登録です。ここは更新系にあたるため、制限が厳しく効きます。件数が多い場合、一度に流し込むのではなく、1件ごとに間隔を空けて順に送る形にします。ドキュメントでも、大量の更新や検索を送る必要がある場合は送信ごとに最低1秒の待ち時間をおくよう案内されています。1,000件を1秒間隔で送るなら、単純計算で17分ほどかかります。この所要時間を見込んだうえで、実行するタイミングを業務時間外に置くのが安全です。

3つ目は、画面の裏で動く同期です。ユーザーが操作するたびにAPIを呼ぶ作りにすると、利用者が増えたときに一気に制限へ当たります。操作の直後に必ず最新化する必要が本当にあるのかを検討し、数分の遅れが許されるなら、定期実行にまとめるほうが安定します。

いずれの場合も、実装の前に「1日あたり何回のリクエストになるか」を紙の上で計算しておくことが重要です。動かしてから制限に当たると、原因の切り分けに時間を取られます。

障害と復旧を前提にした作りにする

APIを業務に組み込むと、止まったときの影響が業務に直接出ます。ここは費用や制限とは別に、設計として考えておくべき部分です。

最低限やっておきたいのは3つです。第1に、429と500系のエラーを区別して扱うこと。429は待てば回復しますが、認証エラーや権限エラーは待っても回復しません。同じ再試行の処理でまとめて扱うと、無駄なリクエストを送り続けることになります。

第2に、途中で止まったときにどこまで処理が終わったかを記録しておくことです。一括登録が半分で止まった場合、最初からやり直すと重複した課題が作られます。処理済みの識別子を残しておけば、続きから再開できます。

第3に、失敗を人に知らせる経路を用意することです。夜間のバッチが静かに失敗していて、数日誰も気づかなかったという事態はよくあります。成功したときは黙って、失敗したときだけ通知が飛ぶ形にしておけば、通知が埋もれません。

とりまとめる立場から見て重要なのは、連携が止まったときに手作業へ戻れるかどうかです。自動化した処理が業務の唯一の経路になっていると、止まった瞬間に仕事が進まなくなります。連携はあくまで手間を省くものと位置づけ、止まっても人が同じことをできる状態を残しておくほうが、運用としては強くなります。

プランを選ぶときに、APIの観点から見るべき点

APIに追加料金がかからない以上、プランの選択は別の軸で決まります。API連携を前提にした場合、影響が出るのは次の3点です。

1つ目は、プロジェクト数の上限です。スターターは5プロジェクト、スタンダードは100プロジェクト、プレミアムとプラチナは無制限です。案件ごとにプロジェクトを自動生成するような連携を組む場合、上限に当たると処理が失敗します。

2つ目は、ストレージ容量です。スターターが1GB、スタンダードが30GB、プレミアムが100GB、プラチナが300GBです。APIでファイルを添付する処理を組む場合、容量の消費速度を見ておく必要があります。1つの課題に添付できるファイル数はプランによって10個から50個まで、1ファイルあたりのサイズはいずれのプランも50MBまでと記載されています。

3つ目は、機能の有無です。API経由で扱いたいデータが、そもそもプランに含まれているかを確認します。たとえば孫課題はプレミアム以上、属性のカスタマイズもプレミアム以上とされています。課題の属性のうち開始日、予定時間、実績時間はスタンダード以上と注記されています。工数の実績をAPIで集計したい場合、下位プランでは対象の項目自体が存在しないことになります。

つまり、APIの費用ではなく、APIで触りたいデータがどのプランに入っているかでプランが決まる構造です。連携の要件を整理するときは、必要なデータ項目を先に洗い出し、それが下位プランに含まれているかを1つずつ確認する順番が確実です。実装を始めてから項目が存在しないと分かると、プランの変更が前提になり、予算の話に戻ります。

セキュリティ面の項目もあわせて見ておく価値があります。アクセス制限はスタンダードで50個まで、プレミアムで100個まで、プラチナは上限なしと記載されています。連携用のサーバから接続する場合、そのIPアドレスを許可する必要があるため、接続元が多い構成では枠の数が効いてきます。2段階認証はすべてのプランで利用でき、必須化はプレミアム以上とされています。アクセスログの提供はプラチナのみと記載されており、連携の操作履歴まで追跡したい場合は、この点も判断材料に入ります。

見積書と契約まわりで確認しておくこと

費用の話に戻ります。連携を含めた導入を社内で通すとき、金額以外に確認が必要な項目がいくつか公開されています。

見積書については、料金ページのお支払い料金シミュレーションからダウンロードできると案内されています。発行は電子ファイルで、郵送は行っていないとされています。利用中のプランを変更する際の見積書が必要な場合は、問い合わせフォームから連絡すると2営業日以内に発行して送付されると書かれています。

支払い方法は、クレジットカードで1か月または12か月、銀行振込で3か月、6か月、12か月が選べると記載されています。12か月を選ぶと5%の割引が適用されます。ただし前述のとおり、2027年1月1日以降は銀行振込で選べる期間が年払いのみに変わるとされています。

書類の扱いについても記載があります。納品書や発注書といった特別な書類への対応は行っておらず、必須となる書類の場合は1回10,000円（税抜）での対応になると書かれています。個別の契約書については、有料でも対応していないとされています。社内の購買手続きで特定の書類が必須になっている場合、この点は事前に確認しておくべき項目です。

無料トライアルは、どのプランも30日間試せると案内されています。トライアル中でもプランの全機能を利用できますが、アクセスログとセキュリティチェックシートの提供はトライアルに含まれないと注記されています。API連携の検証をトライアル期間中に行う場合、レート制限の実際の値もこの期間に取得して確認できます。

2027年1月からプランが変わる点は必ず確認する

料金を調べるうえで、いま最も重要な情報がこれです。公式のお知らせに、プランの改定が告知されています。

2027年1月1日から、Backlogのプランが新しくなります。既存のお客様については、2027年1月1日以降の最初の契約更新日に、新しいプランでの契約更新になります。 出典: backlog.com

2026年12月31日に現在のプランの新規契約が終了し、2027年1月1日から新しいプランが開始されると記載されています。既存の契約者は、2027年1月1日以降の最初の契約更新日に新しいプランでの更新になり、適用開始日はスペースごとに異なるとされています。

新しいプランは、エコノミー、ビジネス、プロフェッショナルの3つです。公表されている金額は次のとおりです。

新プラン	月払い（税抜）	年払い（税抜・月あたり）	ユーザー数	プロジェクト数	ストレージ
エコノミー	21,000円	19,950円	15	30	30GB
ビジネス	36,300円	34,485円	無制限	無制限	100GB
プロフェッショナル	100,000円	95,000円	無制限	無制限	300GB

既存の契約者への影響も公表されています。スタンダードを使っていてユーザーが15名以下かつ30プロジェクト以下なら、適用開始日にエコノミーへ自動的に切り替わります。ユーザーが16名以上または31プロジェクト以上の場合は自動では切り替わらず、適用開始日までにビジネスまたはプロフェッショナルへの変更が必要とされています。プレミアムはビジネスへ、プラチナはプロフェッショナルへ自動的に切り替わり、基本的に現在利用している機能と同等の機能が使えると説明されています。スターターは、適用開始日までに利用状況にあわせてプランの変更を検討するよう案内されています。

フリープランについても変更があります。2027年1月1日に新しいフリープランへ自動的に切り替わり、ユーザー上限が10名から5名に変更されると記載されています。既存の6名から10名のメンバーは引き続き利用できますが、新しくユーザーを追加することはできなくなるとされています。

支払い方法にも変更があります。2027年1月1日以降、銀行振込で選択できる支払い期間は年払いのみに変更され、3か月または6か月を選択している場合は最初の契約更新日から自動的に年払いに変わるとされています。クレジットカード払いは引き続き月払いと年払いを選べます。

オプションの扱いにも変更があります。SAML認証によるシングルサインオンや操作ログの取得は、Nulab Passというオプションで提供されると料金ページに記載されていますが、2027年1月1日以降、Nulab Passはビジネスプランとプロフェッショナルプランでのみ利用できるとされています。引き続き使う場合は、これらのプランへの変更を検討するよう案内されています。エンタープライズプランについては、適用開始日から新しい料金が適用され、機能や利用環境の変更はないと書かれています。エデュケーションプランとNPOプランは、新しいプランの料金を基準に引き続き半額で利用できるとされています。

API連携の観点で見ると、影響が出るのはプロジェクト数とユーザー数の上限です。エコノミーはユーザー15人、プロジェクト30という上限があるため、連携用のユーザーを複数立てる設計では、この枠を圧迫します。いま何人分の枠を連携に使っているかを、改定前に数えておくべきです。

APIを使う前に、そもそも何を自動化したいのかを分ける

ここからは、連携を考えるときの判断の話です。APIを叩く必要があるかどうかは、やりたいことによって変わります。

イベントが起きたときに他のシステムに知らせたいだけなら、Webhookで足ります。課題の更新をチャットに流す、プッシュをビルドシステムに知らせるといった用途は、Webhookの説明としてドキュメントにも例示されています。この場合、レート制限の心配はほとんどありません。

一方、定期的にデータを取り出して集計したい、他システムのデータを取り込んで課題を作りたいという用途では、APIを叩くことになります。ここで初めて、リクエスト数の設計とキャッシュの検討が必要になります。

そして3つ目に、そもそも自動化しなくてよい場合があります。進捗の一覧を毎朝スプレッドシートに書き出す処理を組むより、進捗が最初から1つの画面に集まっていれば、書き出す必要がありません。連携の要望の一部は、情報が複数の場所に分かれていることから生まれています。

進行をひとつの板にまとめる側の考え方としては、機能で絞らず、区切るのは人数とボードの数だけという設計を取っています。カンバンもガントもチャットも最初から使えるため、進捗を見るために別のツールへ書き出す動機自体が減ります。何が含まれるかはできることに、人数とボードでどう区切るかは料金にまとめてあります。

ただし、正直に書いておくべき点があります。リポジトリの機能は持っておらず、自動化と外部連携では勝負していません。GitやSubversionをプロジェクト管理と同じ場所で扱いたい場合や、APIで大規模な連携を組むことが前提にある場合は、その領域に強い道具を選ぶほうが確実です。機能と料金の違いを並べたものはBacklogとの比較にまとめています。他の候補も横に並べて見るなら比較の一覧、カード型で運用してきたチームならTrelloとの比較、海外製の大規模なワークマネジメントと比べるならAsanaとの比較が近い位置にあります。すでにTrelloで動いているならTrelloからの移行で取り込みの手順を確認できます。データの扱いについての考え方は安全性の考え方に、導入前に出やすい疑問はよくある質問にまとめてあります。

この記事に書いた金額と仕様は、いずれも2026年9月時点で公式の料金ページ、お知らせ、開発者向けドキュメントに掲載されていた内容です。プランの改定が控えているため、契約や連携の設計を決める前には、必ず公式ページで最新の記載を確認してください。

Q1. BacklogのAPIを使うのに追加料金はかかりますか？

公開されている料金表にAPIの利用料という項目はなく、費用はプランの月額に含まれる形です。認証にはAPIキー方式とOAuth 2.0方式が用意されており、いずれも別料金の記載はありません。ただしリクエスト数には上限があり、上限は種別とプランによって異なるため、無制限に叩けるわけではない点に注意してください。

Q2. 1分間に何回までリクエストできますか？

上限は種別とプランによって異なり、一覧としては公開されていません。レート制限情報の取得というAPIから、自分のスペースの現在の上限を取得する形になっています。ドキュメントのレスポンス例では更新APIの上限が150という値で示されていますが、これは例示です。システムの負荷状況によって上限が下がる可能性もあると明記されています。

Q3. 429が返ってきたらどう対処すればよいですか？

公式ドキュメントでは、1分経過後に再送することが案内されています。待ち時間を1分より短くする必要がある場合は、レスポンスヘッダのX-RateLimit-Resetの値をもとに調整します。あわせて、同時リクエストを避ける、送信ごとに最低1秒待つ、結果をキャッシュする、更新日で絞って取得件数を減らすといった対策が挙げられています。

Q4. 2027年のプラン改定でAPIの使い方に影響はありますか？

API自体の課金は変わりませんが、上限が変わります。新しいエコノミープランはユーザー15名、30プロジェクトが上限で、連携用のユーザーを複数立てている場合はこの枠を圧迫します。フリープランはユーザー上限が10名から5名に変わります。改定前に、連携で何人分の枠を使っているかを確認しておくことをおすすめします。