Todoistの料金 2026年版｜無料の範囲と人数で開くもの
Todoistの料金を調べている人の多くは、いま無料か個人契約で使っていて、チームで使うといくらになるのかを見積もる必要に迫られています。金額そのものは料金ページに出ていますが、読みづらいのは「何人からいくらになるのか」と「無料のままではどこで止まるのか」という部分です。この記事では、2026年9月10日時点で日本語の料金ページと公式のヘルプに載っている数字だけを並べて、人数とプランで何が開くのかを確かめます。
3つのプランと、いま表示されている金額
料金ページには、初心者、プロ、ビジネスの3つが並んでいます。初心者が無料のプラン、プロが個人向けの有料プラン、ビジネスがチーム向けの有料プランという位置づけです。
月払いを選んだときの表示は、初心者が0円、プロが1ユーザーあたり月894円、ビジネスが1ユーザーあたり月1,280円です。ビジネスの金額には「地方税」という但し書きが添えられています。
年払いに切り替えると、プロが1ユーザーあたり月672円、年額では8,064円と表示されます。ビジネスは1ユーザーあたり月960円、年額では1ユーザーあたり11,520円です。請求サイクルの切り替えには「約20% オフ」と添えられています。
この記事の金額はすべて2026年9月10日に日本語の料金ページで確認したものです。ビジネスの表示に地方税の但し書きがある一方、プロの表示には同じ但し書きが見当たらないので、税の扱いはプランによって表示が異なります。稟議に載せる金額は、必ず見積もりか請求画面で確かめてください。プランも価格も、事業者の都合で変わります。
月払いと年払いの差を、実際の金額で出す
割合の表示だけでは判断しづらいので、金額に直します。
・プロを月払いで12か月続けると、1ユーザーあたり10,728円。年払いなら8,064円。差は2,664円 ・ビジネスを月払いで12か月続けると、1ユーザーあたり15,360円。年払いなら11,520円。差は3,840円
10人のチームでビジネスを使う場合、月払いなら年間153,600円、年払いなら115,200円です。差は年間38,400円になります。
ただし、年払いには縛りが付きます。途中で人が減っても、その年のあいだは払った分が戻りません。人の出入りが多いチーム、契約社員や業務委託の入れ替わりがあるチームでは、月払いのまま走らせて様子を見るという判断が合理的な場合があります。差額の38,400円と、人が2人減ったときの無駄を比べて決めることになります。
判断が付かないときの実務的な進め方は、最初の1か月から3か月を月払いで動かし、定着を確認してから年払いに切り替える形です。年払いの割引は途中から適用できるので、先に飛び込む必要はありません。
2025年12月10日に、何がどう変わったのか
料金を調べるときに必ず確かめておきたいのが、直近の改定です。Todoistは2025年12月10日にプロプランとビジネスプランの料金を改定しています。公式のヘルプページに旧料金と新料金が表として掲載されています。
プロプランは、月払いが1か月あたり588円から894円へ、年払いが1か月あたり488円、年額5,856円から、1か月あたり672円、年額8,064円へ変わりました。
ビジネスプランは、月払いが1ユーザーあたり888円から1,280円へ、年払いが1ユーザーあたり1か月688円、年額8,256円から、1か月960円、年額11,520円へ変わっています。
適用のされ方も明記されています。
新料金は、2025 年 12 月 10 日以降の次回の更新日から自動で適用されます。 出典: todoist.com
月払いならその日以降に発行される最初の請求書から、年払いなら請求サイクルの終了時に新料金で更新される、という説明です。更新日はサブスクリプションの設定で確認できると案内されています。
改定の理由についても書かれていて、カレンダーレイアウトや期限といった機能の追加、音声入力の開発などへの投資を続けるためと説明されています。値上げの是非をここで論じる必要はありませんが、料金は動くものだという前提で見積もりを作るべきだということは言えます。3年先までの費用を計算する資料を作るなら、改定の可能性を注記に入れておいたほうが後で説明しやすくなります。
契約した経路と時期で、料金が違う人がいる
同じ製品を使っていても、契約した経路と時期によって払っている金額が違う場合があります。ヘルプページには、プロレガシープランという扱いが説明されています。
該当するのは2つの場合です。
・2022年6月以前から継続してプロプランを使っている場合 ・App Store経由でプロプランを購入した場合。最初の購読日や料金は問わない
App Storeの扱いについては、ストアの方針によりサブスクリプション料金が自動的に値上げされることはなく、現在の料金のままレガシープランとして継続できると書かれています。Google Play経由の場合は、直接請求されるものと同様に、次回更新日に新料金で自動更新されると説明されています。
これは実務で効きます。同じチームの中に、iPhoneのApp Store経由で契約している人と、ウェブから契約している人が混ざっていると、支払っている金額が違います。全社で費用を集計するときに、この差が説明できないと数字が合いません。契約の経路を1人ずつ確かめる作業が要ります。
なお、ビジネスプランにもレガシーの扱いがあり、別のヘルプ記事が用意されています。長く使っているチームは、自分たちの契約が現行のものか、レガシーのものかを先に確かめてから見積もりを作ってください。
無料で使える範囲は、プロジェクトの数とフィルターの数で決まる
初心者プランでできることは、料金ページと利用制限のヘルプページに数字で書かれています。主なものを並べます。
・アクティブな個人プロジェクトは5件まで ・カスタムフィルターは3件まで ・アクティビティ履歴は1週間 ・添付ファイルの容量は5MB ・音声入力は月に10セッションまで。毎月1日にリセット ・テーマは4種類
無料のままチームで使う道も用意されています。ヘルプページによれば、初心者プランでもプロプランでも無料のチームを1つ持てます。無料のチームの上限は、アクティブなチームプロジェクトが5件、チームアクティビティの履歴が1週間、チームフィルターが3件、コメントの添付が5MBです。
止まりやすいのはプロジェクトの数です。案件ごとにプロジェクトを作る運用をしていると、5件はすぐに埋まります。案件を1つのプロジェクトにまとめてセクションで分ける形にすれば延命できますが、1つのプロジェクトに入るタスクの上限が別にあるので、いつかは当たります。
もう1つ、履歴の1週間も見落とされやすい制約です。先月の状況を振り返る必要がある立場の人にとっては、無料のままでは月次の報告が成立しません。
プロに上げても、共有できる人数は変わらない
ここが料金を検討するうえで最も誤解されやすい部分です。プロプランに上げると多くの上限が緩みます。個人プロジェクトが300件、フィルターが150件、履歴が全期間になり、カレンダーレイアウト、タスクの所要時間、カスタムリマインダー、期限、自動バックアップが使えるようになります。
しかし、1つの個人プロジェクトに招ける人数は変わりません。料金ページの比較表では、1個人プロジェクトあたりの人数が初心者、プロ、ビジネスのいずれも5人と表示されています。
つまり「6人目を入れたいからプロに上げる」という判断は、目的を達成しません。人を増やすにはチームワークスペースを使うことになり、その上限を広げるにはビジネスプランが必要です。ビジネスプランでは、1チームプロジェクトあたり250人、チームワークスペース全体で1,000人まで入れます。
プロは個人のためのプランだという位置づけも明記されています。ヘルプページには、プロプランは個人向けに設計されているためチームをプロプランに移行することはできないと書かれています。ワークスペースに自分だけが所属している場合に限り、ビジネスを解約してからプロへ変更する手順が案内されています。
見積もりを作るときは、この境目を先に確かめてください。5人で収まるなら、人数分のプロ契約という選択肢もあります。5人を1人でも超えるなら、ビジネスの単価で計算することになります。
人を途中で足したときに、請求はどうなるか
チームの人数は、年度の途中で変わります。この扱いも公開されています。ビジネスプランの料金改定を説明したヘルプページには、日割りの考え方が例つきで書かれています。
年払いのサイクルの途中で新しいメンバーを追加した場合、翌月の購入日に日割りの請求書が発行されます。この請求書には、新しく追加された各メンバーの年間サブスクリプションの残りの期間分が含まれます。示されている例では、11月15日に始まった年間契約に1月20日にメンバーを追加すると、2月15日に、1月20日から11月15日までの期間分の請求書が1通発行される、という流れになっています。
そして、次の更新日には、そのときのメンバー全員分が新しい料金で1年分計上されます。
この仕組みが意味するのは、期の途中で人を増やしても損はしないが、減らしても戻らないということです。減った分は次の更新まで払い続けることになります。人数の増減が読めない場合に月払いを選ぶ理由は、ここにあります。
また、既存のアカウントクレジットは、残高がなくなるまで自動的に今後の請求書に適用されると書かれています。プロからビジネスへ移った場合などに残る残高は、消えるわけではありません。
全プランに共通で掛かる上限は、お金では外せない
料金を払えば全部の制約が消えるわけではありません。利用制限のヘルプページには、プランに関わらず全アカウントに適用される上限が並んでいます。
・1プロジェクトあたりのアクティブタスクは300件 ・1プロジェクトあたりのセクションは20件 ・アクティブプロジェクトの合計は500件 ・1アカウントあたりのラベルは500件 ・1タスクあたりのラベルは100件 ・テンプレートは100件 ・タスク名は500文字、タスクの説明は16,383文字、コメントは15,000文字
同じページには、これらの上限がプロやビジネスを含むすべてのプランに適用され、引き上げることはできないと明記されています。同期の速度と安定性を保つための設計だという説明が添えられています。
見積もりを作るときに、この点は先に確認しておく価値があります。1つの案件に400件の作業が並ぶ仕事をしているなら、いくら払っても1つのプロジェクトには収まりません。分けて運用することになり、分けた分だけ全体を見渡す手間が増えます。金額の比較より前に、自分の仕事がこの器に入るかどうかを確かめてください。
試用の期間と、返金の条件
契約する前に試せる期間も公開されています。請求に関するヘルプページによれば、プロプランは7日間、ビジネスプランは14日間の無料トライアルがあります。
返金の条件も同じページに書かれています。年払いは購入または更新から30日以内であれば返金の対象です。プロの場合は自分でサブスクリプションの設定から申請でき、ビジネスの場合はまずチームを解約してから連絡する流れになります。月払いは返金の対象外だと明記されています。
プランを変える場合の扱いも整理されています。プロを始めてから30日以内にビジネスへ上げた場合、プロの支払いが返金の対象になります。30日を過ぎた場合は、残っているプロの期間がアカウントクレジットに変換され、今後のプロの更新に使えるとされています。
ビジネスのトライアルについても細かい規定があります。1つのチームワークスペースが使えるビジネスのトライアルは1回で、2つ目のワークスペースを作れば新しいトライアルを始められると書かれています。また、プロを支払い済みの状態でビジネスのトライアルを始めると、残りのプロ期間がクレジットとして加算されますが、そのクレジットはプロの支払いにしか使えないと注記されています。
支払い方法は、クレジットカードとデビットカード、App Store、Google Play、欧州向けのSEPAなどが挙げられています。なお、プロの機能を家族と共有することはできず、Appleのファミリー共有やGoogle Playのファミリーライブラリには対応していないと明記されています。
下げたときに、何が起きるか
契約は上げるより下げるほうが難しくなります。無料に下げた場合の挙動も公開されています。
ヘルプページによれば、有料プランから無料に下げると、アクティブなプロジェクトは5件まで、カスタムフィルターは3件まで、アクティビティログは7日間になり、自動のバックアップは作られなくなります。
上限を超えた分のプロジェクトは閲覧専用になります。編集も新しいタスクの追加もできず、閲覧と削除とアーカイブだけができる状態です。どのプロジェクトが閲覧専用になるかは作成日にもとづいて自動的に決まり、自分では選べないと明記されています。10件あるプロジェクトのうち古い順に5件が閲覧専用になる、という例が示されています。
フィルターについては、データは保持されるものの、再び有料にするまで中身は見られなくなります。タスクに関連するデータは失われませんが、タスクの所要時間、カスタムリマインダー、期限、ワークスペース内のメンバーの役割といった機能の追加と編集ができなくなります。
ビジネスからプロへ下げる場合も同様です。チームプロジェクトは最大5つまで保持でき、それを超えた分は凍結されて読み取り専用になります。凍結を解除するには、対象のプロジェクトをチームワークスペースからマイプロジェクトへ移す手順が案内されています。
契約を下げる予定があるなら、この挙動を前提に、事前にプロジェクトを整理しておいたほうが安全です。整理せずに下げると、古い順という機械的な基準で、いま動いている案件が閲覧専用になる可能性があります。
円建てとドル建てで、金額の意味が違う
料金ページには通貨の切り替えがあり、日本円のほかに米ドルやユーロなど複数の通貨が並んでいます。ここで注意したいのは、円建ての金額が単純な為替換算ではないという点です。
料金改定を説明したヘルプページには、通貨ごとの一覧が掲載されています。プロプランは米ドルで月7ドル、年60ドル、日本円で月894円、年8,064円です。ビジネスプランは米ドルで1ユーザーあたり月10ドル、年96ドル、日本円で1ユーザーあたり月1,280円、年11,520円となっています。
同じページには、掲載されている金額がグローバル料金を反映したものであり、日本、ブラジル、メキシコ、インド、トルコ、ポーランド、チェコ、南アフリカなど一部の国ではローカライズされた料金を適用していると書かれています。ローカライズされた料金は段階的に導入されているため、これらの地域ではグローバル料金と異なる場合があるという注記も添えられています。
つまり、海外の記事やレビューで見た金額と、自分の画面に出る金額が違うことがあります。見積もりを作るときは、自分のアカウントの通貨設定で表示される金額を根拠にしてください。ドル建ての金額を為替で換算した数字を稟議に載せると、実際の請求額と合いません。
海外の拠点を含むチームでは、誰の名義で契約するかによって通貨が決まることがあります。請求の一元化はビジネスプランの機能として料金ページに挙げられているので、拠点をまたぐ場合は誰が管理者になるかを先に決めておくと、支払いが分散しません。
5人以下なら、プロを人数分という選択肢もある
チームで使うと聞くと自動的にビジネスプランを想定しがちですが、人数が5人以下なら別の計算が成り立ちます。個人プロジェクトは全プランで5人まで共有できるので、5人のチームが全員プロプランを契約して、プロジェクトを共有するという形が取れます。
年払いで比べると、プロ5人分は1人あたり8,064円で年間40,320円、ビジネス5人分は1人あたり11,520円で年間57,600円です。差は年間17,280円で、プロを人数分そろえるほうが安く済みます。
ただし、この形には捨てているものがあります。
・共有のチームワークスペースが無いので、案件の一覧を全員が同じ形で見る場所が作れません ・役割と権限の設定が無いので、見せる範囲を絞れません ・請求が人ごとに分かれるので、経理の処理が5件になります ・チームのアクティビティを1か所で追えません ・共有のテンプレートやチームのフォルダが使えません
とりまとめる立場の人にとって、1つ目と5つ目は重い制約です。案件が3件までなら成立しますが、10件を超えると全体を見渡す場所が無いことが効いてきます。
判断の目安としては、案件の数が5件以下で、社外の人が入らず、経理が個人立替を許容するなら、プロを人数分でも回ります。どれか1つでも当てはまらないなら、ビジネスの単価で計算したほうが結果的に安くなります。
料金表に出てこない費用を、見積もりに足す
稟議を通すときに、料金表の金額だけを書くと後で足りなくなります。足すべき項目は3つあります。
1つ目は、移行にかかる人の時間です。既存の台帳や表計算からデータを移す作業、担当者とアカウントを紐付ける作業、繰り返しの設定を作り直す作業。10人のチームで数十件のプロジェクトがあるなら、数日分の工数を見込んでおくのが現実的です。
2つ目は、使い方を教える時間です。とりまとめる人が1人で覚えて、残りの人に伝える形になります。1人あたり30分の説明を10人に行えば5時間、質問への対応がその後2週間続きます。
3つ目は、外部サービスとの連携が必要な場合の費用です。工程表の表示や時間の記録を別のサービスで補う場合、そちらの契約が別に発生します。連携先の料金は、Todoistの料金表には出てきません。
この3つを足したうえで、他の候補と比べてください。月額の単価だけで比べると、単価の安い候補が有利に見えますが、移行と教育の時間は道具によって変わります。料金では人数と板の数だけで区切る考え方が説明されているので、単価以外の要素を含めて比べる材料になります。
金額を出す前に決めておく順番
ここまでを、見積もりを作る手順として並べ直します。
・1つ目、板に入れる人を、書く人と見る人と社外の人に分けて数える ・2つ目、5人を超えるかどうかを確かめる。超えるならビジネスの単価で計算する ・3つ目、1つの案件に並ぶ作業の件数を数え、300件の上限に当たらないか確かめる ・4つ目、月次の振り返りが必要かどうかを確かめる。必要なら履歴が全期間のプランが要る ・5つ目、人の出入りの多さを見て、月払いと年払いを選ぶ ・6つ目、移行と教育の時間を金額に直して足す
金額を計算するのは2番目と5番目だけです。他は全部、金額の前提を決める作業です。この順番で進めると、稟議に出す金額の根拠を、そのまま説明として書けます。
なお、上げる判断より難しいのは下げる判断です。上げるときは即日から使えますが、下げるときは閲覧専用になるプロジェクトの整理が要ります。上げるときに、下げる可能性も含めて話をしておくと、後の手戻りが減ります。
支払いの経路を1本にそろえておく
金額そのものとは別に、経理の手間を左右するのが支払いの経路です。ここを揃えておかないと、毎月の処理が増えます。
支払い方法として案内されているのは、クレジットカードとデビットカード、App Store、Google Play、欧州向けのSEPAなどです。このうちApp StoreとGoogle Playを経由した契約は、請求書がストアから発行されます。会社の経費として処理する場合、アプリストアの領収書を集める運用になり、他のサービスの請求と形式が揃いません。
さらに前に触れたとおり、App Store経由の契約は料金改定の対象から外れるという扱いがあります。安く据え置かれるという点だけを見れば得ですが、支払いの経路が人ごとに散らばると、全社でいくら払っているのかを把握できなくなります。
ビジネスプランには請求と支払いの一元化が機能として挙げられています。人数が増えて経理から質問が来る段階になったら、経路を1本にまとめる作業を先に済ませておくと、以降の説明が楽になります。まとめるときは、個人名義の契約を解約してから会社の契約に入り直す流れになるので、返金の条件を確かめたうえで日取りを決めてください。年払いは購入または更新から30日以内なら返金の対象、月払いは対象外という条件が、そのまま切り替えの日取りを決める材料になります。
人数の数え方の違いから、比較の軸を作る
料金を他の道具と比べるとき、単価をそのまま並べても答えは出ません。人数の数え方が道具ごとに違うからです。
見る人と書く人で単価を分けている道具では、閲覧だけの人を安く入れられます。社外の協力会社をゲストとして扱う設計の道具では、ゲストの数え方が費用を大きく左右します。板の数で区切る道具では、人数が増えても金額が動きません。
板の数で区切る考え方との違いはTrelloとの比較に、担当と期限を軸にした道具の料金の考え方はAsanaとの比較に整理されています。自分で画面を組み立てる道具の課金はNotionとの比較、案件を表として並べる道具の課金はmonday.comとの比較にまとまっています。
国産の道具では、人数の刻み方が海外の道具と違うことがあります。開発の課題管理から出発した道具との比較はBacklogとの比較、提供終了が告知されている道具との比較はJootoとの比較にあります。横並びで見たいときは比較の一覧から入るのが早道です。
金額を確かめたあとで、何ができるのかを確かめ直したい場合はできることに、板とカレンダーと工程表の関係が整理されています。データの置き場所や権限の考え方が稟議の項目に入る会社では、安全性の考え方の観点が使えます。移行そのものの手順はTrelloからの移行に、細かい疑問の回答はよくある質問にあります。
Q1. Todoistは無料でどこまで使えますか？
初心者プランでは、アクティブな個人プロジェクトが5件まで、カスタムフィルターが3件まで、アクティビティ履歴が1週間、添付ファイルが5MBまでです。音声入力は月に10セッションまでで、毎月1日にリセットされます。無料のチームも1つ持て、チームプロジェクトは5件までとなっています。数字はいずれも2026年9月10日時点の公式ページの記載です。
Q2. プロとビジネスの月額はいくら違いますか？
2026年9月10日時点の日本語の料金ページでは、月払いでプロが1ユーザーあたり月894円、ビジネスが1ユーザーあたり月1,280円と表示されています。年払いにするとプロが月672円、ビジネスが月960円になり、料金ページには約20パーセントのオフと添えられています。ビジネスの表示には地方税が別途かかる旨の但し書きがあります。
Q3. 6人目を招きたいときはプロに上げればよいですか？
いいえ。料金ページの比較表では、1つの個人プロジェクトに招ける人数は初心者、プロ、ビジネスのいずれも5人と表示されています。プロに上げても人数の上限は変わりません。人を増やすにはチームワークスペースを使い、上限を広げるならビジネスプランが必要です。ビジネスでは1チームプロジェクトあたり250人、ワークスペース全体で1,000人まで入れます。
Q4. 有料プランを解約するとデータはどうなりますか？
公式のヘルプページによれば、データそのものは保持されます。ただしアクティブなプロジェクトは5件まで、カスタムフィルターは3件まで、アクティビティログは7日間になり、上限を超えた分のプロジェクトは閲覧専用になります。どれが閲覧専用になるかは作成日にもとづいて自動で決まり、自分では選べません。解約前にプロジェクトを整理しておくことをおすすめします。
